米紙に「五輪の呪いが待ち受けている」の記事、五輪の経済効果を疑問視―中国紙
9日、東京は2020年の夏季五輪招致に成功した。五輪開催による経済効果も予測され、明るい見通しが期待されているが、海外メディアからは「五輪開催は必ずしも経済の起爆剤とはならない」とする厳しい指摘も寄せられている。資料写真。
9日、東京は2020年の夏季五輪招致に成功した。五輪開催による経済効果も予測され、明るい見通しが期待されているが、海外メディアからは「五輪開催は必ずしも経済の起爆剤とはならない」とする厳しい指摘も寄せられている。資料写真。
9日、2020年夏季五輪招致レースで東京が最終的に勝利した。6億ドル余りの招致予算が、合計4億ドル足らずだったマドリードとイスタンブールの抵抗を圧倒した。写真は靖国神社。
9日、国際オリンピック委員会（IOC）総会は7日、2020年夏季五輪開催都市に東京を選んだ。写真は東京都庁。
7日(現地時間)、ブエノスアイレスで、2020年夏季五輪の開催地が東京に決定した。中国共産党機関紙・人民日報傘下の環球時報は9日付で発表した記事は韓国メディアの報道を引用し、このニュースにまで歴史問題を持ち出してきた。写真は東京都庁に掲示された横断幕。
9日、韓国メディアは、2020年のオリンピックの開催地が日本の東京に決まったことを受け、「日本の右傾化が露骨になれば、東京オリンピックは多くの国がボイコットするだろう」と指摘している。写真は東京オリンピック招致PRの看板。
9日、世界的に有名な日本のマンガ作品「AKIRA」が、「2020年の東京五輪開催を予言していた」として話題になっている。写真は中国版ツイッターに拡散している画像。
9日、見事2020年の夏季五輪の開催地に選ばれた東京。日本では56年ぶりの夏季五輪開催に祝賀ムードが漂っている。中国でもこの知らせはすぐに伝わり、ネットでは関連のコメントが多数寄せられた。資料写真。
8日、中国新聞網は記事「安倍晋三首相：日中関係の改善推進を希望、大局的視点から対話したい」を掲載した。東京五輪開催が決まったブエノスアイレスで安倍晋三首相は記者会見を開催、日中関係についてコメントした。資料写真。
8日、東京が2020年夏季五輪の開催地に決定したことについて、韓国メディアでは「地理的に近い韓国が有利になる」、「原発事故が危険」など、肯定的、否定的論評が入り乱れている。写真は2018年のピョンチャン五輪のロゴ。
8日、人民網は記事「東京が2020年夏季五輪開催権を獲得、予算は3300億円」を掲載した。新たに22会場が新設され、総予算は3300億円。チケット代は平均7700円が予定されている。写真は東京五輪招致をPRするポスター。
7日、新浪網は記事「東京五輪の招致成功で野球復活の期待、レスリングとの差を詰める」を掲載した。中国野球協会事務局長、アジア野球協会主席の申偉氏は東京五輪決定で野球復活の可能性が高まったとの見通しを語った。写真は東京五輪招致のPR活動。
8日、国際オリンピック委員会は7日、アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで総会を開き、2020年東京五輪の開催を決定した。ところが発表に先立つ1時間前、中国の国営通信社新華社は「開催地はイスタンブールに決定」と誤速報してしまい、大失態を演じた。
8日、2020年夏季五輪が東京に決定した。今回の五輪開催地については中国のネットユーザも非常に高い関心を持っており、中国語版ツイッターでは早くも反対派、賛成派ともに多くの意見が寄せられている。資料写真。
8日、新浪網は記事「ネット世論調査：東京の五輪開催権獲得をどう見るか？勝利の要因はなにか？」を掲載した。東京の招致成功についてネットユーザーが調査に回答している。写真は東京五輪招致をPRする看板。
7日、国際オリンピック委員会（IOC）はアルゼンチンの首都ブエノスアイレスで総会を開き、2020年夏季五輪の開催地を東京に決定した。これについて中国のネットでは賛否両論がよせられている。資料写真。
7日、IOCは、2020年夏季五輪の開催地に東京を選出した。東京での開催は1964年以来、56年ぶり2度目。日本中が歓喜に沸いている。長期デフレ経済や東日本大震災などにより閉塞感が漂う日本に活力を与えると期待されている。写真は東京マラソン。
6日、日本華字メディア・日本新華僑報網は記事「五輪は日本の“特効薬”などではない」を掲載した。たとえ東京開催が決まったとしても、五輪は日本の病を治す特効薬とはならないと指摘している。写真は東京五輪招致をPRするのぼり。
6日、香港・明報は評論記事「日本は五輪開催を争うより、汚染水漏れ事故を先に解決すべきだ」と題する記事を掲載した。写真は東京五輪招致ポスター。
26日、環球時報は、東京が五輪招致をするのは、国連安保理の常任理事国入りや、中国をけん制する狙いがあると伝えた。写真は東京五輪のPR広告。
月9日、五輪招致について、安倍首相周辺は東京はマドリードに若干負けていると分析する。しかも五輪招致委員会評議会特別顧問を務める麻生太郎副総理の「ナチス発言」が国際オリンピック委員会（IOC）で一番票を持つ欧州の委員の反感を買っている。