コロナパンデミック、なぜ東アジアは勝利できたのか―中国専門家
16日、観察者網は、東アジア諸国が新型コロナウイルスの感染拡大をうまく抑え込むことができている理由について分析した専門家の文章を掲載した。写真は武漢の医療関係者へのハガキ。
16日、観察者網は、東アジア諸国が新型コロナウイルスの感染拡大をうまく抑え込むことができている理由について分析した専門家の文章を掲載した。写真は武漢の医療関係者へのハガキ。
18日、観察者網は、中国系俳優が「目が二重でアジア人らしくない」との理由でハリウッド映画のオーディションに落ちたエピソードが、人種差別の事例として議論を呼んでいることを報じた。
19日、韓国メディアは、自民党が韓国最高裁の元徴用工判決により差し押さえられた日本企業の資産が売却された場合の報復として、在日韓国大使館とサムスン電子支社の差し押さえを求めていたと伝えた。資料写真。
中国外交部の趙立堅報道官は、「中国側は日本側に対して、侵略の歴史を直視し反省するとの姿勢表明と約束をしっかりと誠実に守り、実際の行動によってアジア近隣国及び国際社会の信頼を得るよう促す」と述べた。
15日、韓国・朝鮮ビズは、韓国の研究チームが一度の充電で1000キロ走れる電気自動車用バッテリーを開発したと報じた。資料写真。
コロナ禍への対応で米中経済の明暗が鮮明だ。中国国家統計局が19日発表した2020年7～9月の国内総生産（GDP）は物価変動の影響を除いた実質で前年同期比4．9％増えた。写真は中国の製造工場。
18日、中国青年網は、日本政府が福島第一原発の汚染処理水を海洋放出する方針との情報に対し、日本国内からも非難の声が上がっていると報じた。
16日、韓国・ノーカットニュースは「対米ロビー活動でも日韓は競争している」と伝えている。写真はベルリン・モアビットで行われた慰安婦像を守るためのデモ。写真は韓国協議会Facebookより。
16日、環球時報は、「東アジアの資本主義はどうして苦境に陥ったのか」とする韓国の専門家による評論記事を掲載した。
16日、韓国・中央日報は、「韓国と共同で次世代戦闘機（KF-X）の投資・開発を進めているインドネシアが、オーストリアからの中古戦闘機購入に向け両国の高官級会談を要請している」と伝えた。
17日、環球網は、韓国で日本に対する好感度が大きく下がっていることが調査によって明らかになったと報じた。資料写真。
17日、環球時報は、福島原発の汚染水について日本政府は海洋放出する方針であることに対し、韓国は国を挙げて対応すると伝えた。
中国国営の新華社は17日、菅義偉首相が靖国神社に真榊を奉納したことについて、「韓国が深い遺憾の意を表明し、日本に歴史の直視と真摯な反省を促した」と伝えた。
月14日、韓国メディア・韓国日報は「『学ぶべきところは学ぼう』は一昔前の言葉…日本に対する韓国の視線、どう変わった？」と題する記事を掲載した。写真は渋谷駅の様子。
16日付の「読売新聞」は、通信分野などのネットワークから中国企業を排除する米国の計画に日本政府が現時点では参加を見送ることを米側に伝えていたことが複数の政府関係者の話で分かったことを報じた。
16日、韓国・聯合ニュースは、経済協力開発機構が初めて実施したある調査で韓国が総合1位を獲得したと報じた。資料写真。
日本の旅行業界が中国の観光回復に明るい見通しを抱いている。
16日、韓国・マネートゥデイは「ノージャパンと新型コロナウイルスに降伏したユニクロ、韓国で数百億ウォンの赤字」と題する記事を掲載した。写真はユニクロ。
12日、環球時報は、日増しに軍事力を高めている中国に対し、米軍は日本や韓国にばかり軍備を集中させず、東南アジアの基地配備を進めるべきだとする米メディアの報道を伝えた。写真は日本の米軍基地。
朝鮮戦争に言及したBTSの発言をめぐり、韓国紙は反発する中国のネットユーザーに自制を求めた。韓国製品の不買運動などにつながるためで、ネットユーザーの影響力を懸念している。