「日本に学べ!」=中国人記者が札幌冬季アジア大会を絶賛―中国メディア

配信日時:2017年2月28日(火) 20時20分
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記事は続いて、メディア関係者の管理の部分に言及する。開幕式の当日、札幌ドームに詰めかけた数百人の記者に対して、組織委は整理番号を配布。日本の五輪委の報道官であっても特別扱いはなかったそうだ。また、試合後の取材エリアでも、係員が厳格にその場を仕切っていたという。さらに、日本の記者には公共交通機関を利用し、メディア用の大型バスはなるべく外国人記者を優先するよう呼びかけられたほか、日本の記者によく見られるという「場所取り」も貼り紙で禁止されていたという。

札幌アジア大会の細やかな大会運営は、アジアオリンピック評議会(OCA)から高く評価され、シェイク・アハマド会長は「2026年の冬季五輪の招致を検討している都市として、札幌は豊かな経験がある」と太鼓判を押している。記事ではこのほか、今大会が円安や会場の改装などから予算オーバーの危機を迎えながらも、OCAの協力でスポンサーを集めたり、経費節約に努めたりしたことでなんとか開催にこぎつけたことも紹介。「日本では、合理性や経費削減が重んじられる。そうした中で柔軟に対処し、大会を成功させる力が試されたが、札幌はそれをやり遂げた」と評価している。

記事によると、会場施設を「遺産」として残していく方法について、各国の大会組織委員会が今大会に注目していた。しかし、何が「遺産」かという問題について、OCAの魏紀中(ウェイ・ジージョン)終身名誉副会長は「スポーツ大会を通じて人材を育てることが最大の遺産だ」と語っている。魏氏はこの3年間、札幌冬季アジア大会組織委員会がゼロから一つひとつ積み上げて行くのを見てきたという。1972年の札幌五輪の経験を持つ人たちは徐々に退いていき、今大会の組織委はほとんどが新しく、現地で育った人だった。彼らがOCAや日本オリンピック委員会に謙虚に教えを請う姿勢に、魏氏は感慨を覚えたそうだ。魏氏は「検討会はいつも満室状態。直接関係する人もそうでない人もみんな参加していた」と振り返る。魏氏は2020年の東京五輪では、そうした人材によって新しい科学技術や経済的な合理性が融合した異次元の世界が現れると期待を寄せているという。(翻訳・編集/北田
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