2026年4月2日、韓国メディア・デジタルタイムスは、韓国や日本を含む有志35カ国がエネルギー問題をめぐり、オンライン外相会議を開くと報じた。

記事によると、英国政府は、ホルムズ海峡の通航再開に向けた対応を協議するため、韓国やフランス、ドイツ、日本、オーストラリア、カナダ、アラブ首長国連邦など約35カ国が参加する多国間会議をオンラインで開催すると明らかにした。

会議は英国の主導で行われ、まずは機雷除去などの初期対応、その後はタンカーの安全確保などが議論される見通しだ。

記事は、今回の動きは、トランプ大統領が前日、自身のSNSで同盟国に対して「自分の石油は自分で確保しろ（go get their own oil）」と投稿し、欧州やアジア諸国を批判した直後に進められたもので、「各国の危機感の高まりを示している」と伝えた。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約5分の1が通過する重要航路だが、現在は事実上の封鎖状態が続いている。

これについて、韓国のネットユーザーからは「エネルギー問題がどれだけ深刻か分かる」「（トランプ大統領の「自分の石油は自分で確保しろ」との発言は）かなり衝撃的だ」「同盟国に対して言う言葉ではない」「結局アメリカは自国優先」「トランプ氏はいつも勝手過ぎる」などの声が上がった。

また、「ホルムズ海峡封鎖が世界経済に与える影響は計り知れない」「今後さらに緊張が高まりそう」「早くできる国で国際協力を進めてほしい」「韓国はエネルギー安全保障を真剣に考えるべき」「これまで輸入依存が高過ぎたのが問題」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）