「新型コロナウイルス発生源調査」を巡り、CGTNシンクタンクは国連公用語である中国語・英語・スペイン語・フランス語・アラビア語・ロシア語の6か国語を使って、YouTube、Twitter、Facebook、WeChat、WeiboなどのSNSプラットフォームでアンケート調査を行いました。結果をまとめた報告書が発表され、世界各地にいるネットユーザーも積極的に議論に参加しています。

7月26日に発表された世論調査の結果では、回答者の80％が「ウイルス発生源調査は既に政治問題化されている」と回答したのに続いて、7月30日に発表された調査報告書では、回答者の83.1%が「米国での調査実施」に賛同しているということが分かりました。

これまでのところ、CGTNシンクタンクの世論調査に関する報道に対し、世界で累計して2600万人以上が関心を示しました。コメント欄には、28万人あまりのネットユーザーがコメントを書き込むなど、リアクションをしました。「ウイルス発生源調査を複数国の複数地点で実施すべきだ」という投稿が各国の大半を占めていました。

コメントに使用頻度の高いキーワードは「政治的圧力」「米国の制裁」「マスコミコントロール」「差別」「中国の発展に対する抑制」などとなっています。ネットユーザーは世界の各地にいながらも、調査に参加した各国のネットユーザーはコメントを書き込む時に、すばやく共通認識に達しました。彼らは異なった言語で「新型コロナウイルス発生源調査はパンデミックの封じ込めにつながっておらず、米国が中国の台頭を抑圧するための無益な政治的策略にすぎない」という考えが示しています。（提供/CRI）