ドイツメディアのドイチェ・ベレはこのほど、米国防総省が「正体不明の空中現象」について同国連邦議会にリポートを提出する予定とされていることについて、ドイツの専門家が、「異星人（宇宙人）は地球に来ていない」との見方を示したと紹介する記事を発表した。

最近になり、米海軍が撮影したとされる「正体不明の空中現象」の動画などが話題になった。米国メディアのCNNによると、米国防総省は5月16日までに、動画は海軍関係者が「実際に正体不明の物体を捉えたもの」と認めた。ドイチェ・ベレによると、国防総省は関連するリポートを米連邦議会に提出する予定という。

なお、「正体不明の飛行物体」はこれまで、「未確認飛行物体」を意味する英語の頭文字を用いて「UFO」と呼ばれることが多かったが、国防総省は「未確認空中現象」を意味する略称の「UAP」の語を用いている。いずれにせよ、いわゆる「UFOファン」は、米国防総省の関連する動きについて強い関心を持つようになった。

ドイチェ・ベレによると、国防総省は米連邦議会上院と上院議会とは関連情報を共有するが、一般への公開は遅れる可能性が高いという。

ハーバード・スミソニアン天体物理学センター理論および計算研究所の所長を務めるアブラハム・ロエブ教授は、国防総省が議会上院に提出するリポートについて、過去のUFOに関連するリポートと比べて、「軍関係者が多くの機器（レーダー、赤外線撮影機、光学撮影機）で観測し、収集した証拠」であることが異なり、「そのような物体が確実に存在する可能性があり、行動方式が我々の現有技術では解釈できないことが、盛り込まれる可能性がある」と述べたという。

ドイチェ・ベレは、15歳の時にUFOに強い興味を持ってから50年近く研究を続けており、現在はドイツUFO現象研究協会（GEP）の責任者であるパイニガー氏の説明を紹介した。

パイニガー氏によると、GEPは1972年以来、約4500件の「UFO目撃事件」について調査したが、自然現象などとして合理的に解釈できなかった事例は約5％だった。

パイニガー氏はさらに、仮にUFOが地球を訪問した異星の知的生命体の乗り物であるならば「形状や飛行方式などに共通点があるはず」と主張。ただし、これまで調査した事例中に「共通点」を見出すことができず、異星人が地球を訪れている可能性については「完全には排除しないが、現在のところ、異星人が地球にやってきたとは考えられない」と述べた。（翻訳・編集/如月隼人）