英紙ガーディアン（The Guardian）の公式サイトが2019年12月31日に、ケンブリッジ大学（University of Cambridge）のマーティン・ジェイクス（Martin Jacques）上級研究員の文章を掲載しました。文章は「これまでの10年が中国のものだったが、この先の10年も相変わらず中国のものになる」と指摘し、この文章はSNSで大きな反響を呼び、また、ネットユーザからも好評を博しました。

　文章は「2010年から、中国は斬新な形で世界の観念に影響を及ぼすようになっている。これまでの10年はすべての年において、世界経済成長の源泉は米国ではなく、中国であった。2014年、世界銀行の統計では、購買力平価ベースのGDPでは、中国はすでに米国を抜いて世界最大のエコノミーになっている。現在、中国の経済規模は2010年時点の2倍以上になっている。中国の台頭はすでに米国や欧州で生き残りの危機を引き起こし、このような危機感は今世紀を貫き続けていくだろう」と指摘しました。さらに、「10年前まで、中国が廉価品の代名詞だった。欧米諸国は長い間、中国は真似しかできず、イノベーション力では西側と匹敵できるものではないとばかり考えていた。しかし、中国はすでに自身がイノベーション精神に富んだエコノミーであることを実証している」と強調しました。

　文章はまた2013年に中国が提唱した「一帯一路」イニシアチブに触れ、「日増しに増強しつつある中国の影響力の現われ」という見方を示しています。「現在、100以上の国（大部分が発展途上国）がこのイニシアチブに参加している。その多くの国の首脳が2019年に開かれた『一帯一路』国際協力サミットフォーラムに出席した。このような代表性は米国を含んだいかなる国も匹敵できるものではない」としています。

　文章は締めくくりに、「向こう10年、西側を中心とする国際システムが引き続き分断が進むが、中国が主導する国際メカニズムの影響力が日増しに強まっていくだろう。このプロセスは阻むことのできないものであろう」と結んでいます。（提供/CRI）