2019年11月13日、中国メディアの新京報によると、中国大使館が日本での山岳遭難者が増えていると注意を喚起した。

警察庁のまとめによると、昨年の日本での山岳遭難者のうち、死者・行方不明者は342人となった。在日中国大使館も、登山やスキーをしていた訪日中国人から救助を求める連絡を受けることが増えているといい、「自分の体調と登山の技術に応じて身の丈に合った行動をし、劣悪な天候で登山を強行することや、難易度の高いルートに挑戦しないように」との注意喚起を行った。また、登山前に地元警察に登山計画書を提出し、警察が状況を把握できるようにしておくことの大切さも強調した。

記事は、「日本の冬季の山は天候が変わりやすく、多くの場所では携帯電話の電波が届かないため、すぐに救助するのが難しい」と指摘。「現在、積雪などのため標高の高い山では夏季の登山道を閉鎖しており、例えば富士山は基本的に5合目までしか行けない」とした。

中国大使館は、日本でスキーを楽しむ予定の訪日中国人に対し、「スキー場が求める必要な保護具を必ず身に着け、自分のレベルに合ったコースを滑り、必要ならばコーチから教わること」「譲り合って速度をコントロールし、転倒や他の人にぶつかることを避けるように」などとも呼び掛けた。

また、「リフトやコースの標識に注意して順守すること、スタッフの指示に従うこと、コースマップを見てコースの範囲を理解しておき、コース外へ出ないこと、緊急時には近くの人かスタッフへ助けを求めること」も大切だと指摘。万が一に備えて保険を購入するようにも勧めている。（翻訳・編集/山中）