2019年9月9日、中国紙・環球時報は、「中国人の東南アジア旅行ブームは後退しているとする米メディアの報道に中国の業界関係者は賛同していない」と報じた。

環球時報はまず、米ブルームバーグが6日、「中国人の東南アジア旅行ブームは後退している」とし、「バリ島の静かなビーチからハノイの空室だらけのホテルに至るまで、中国の経済的停滞や人民元の弱体化が、東南アジアのバケーションベルト全体で感じられる」と伝えていることを紹介した。

それによると、ブルームバーグは、「中国人旅行者の急激な減少は、アジアのトップエコノミーに過度に依存するようになったタイやインドネシアなどの国々にとって苦痛な教訓になりつつある」「ホテルや観光事業への投資はオーバーキャパシティーに直面している」などと報じている。

環球時報は、こうしたブルームバーグの報道を紹介した上で、「中国の業界関係者はこれに賛同していない」と指摘。「タイではホテルが林立し、競争が激しい。一部のホテルの業績が悪化した原因を、中国人旅行者の減少だけに求めることはできない」「終わったばかりの夏季とこれから迎える中秋節休暇、国慶節連休の中国人の海外旅行は前年同期に比べて15～20％増加している。東南アジアは中国人観光客にとってまだまだ人気の高い目的地だ」「米国との貿易戦争、特に人民元切り下げは、中国人の欧米旅行に一定の影響を与えるが、それは根本的なものではない。影響が及ぶのは訪問先での消費額などで、旅行に行くかどうかを決定付ける要因ではない」などの声が上がっていると伝えた。（翻訳・編集/柳川）