2019年5月15日、中国北京紙の新京報によると、サッカーの中国プロリーグ2部の北京北体大足球倶楽部で、日本人コーチ4人に対する給与未払い問題が浮上した。

北京北体大足球倶楽部の前身は北京控股足球倶楽部で、株式譲渡などにより今年2月にチーム名が変更になった。

記事によると、中国サッカー協会は、日本サッカー協会から問題解決を求める書簡を受け、13日に「調整会議」を開催した。

それによると、日本人コーチ4人は北京控股と労働契約を交わしているが、北京北体大とは交わしていないという。契約に関わる問題であることから、中国サッカー協会は「仲介者」として当事者間の話し合いによる解決を望んでおり、「解決について楽観視している。国際サッカー連盟が関与する事態には発展しないだろう」との認識を示しているという。

記事は「この問題は現在、解決に向けた話し合いが行われており、クラブは近く、サッカー協会に関連資料を書面で提出する予定だ」と伝えている。（翻訳・編集/柳川）