2019年1月30日、中国のポータルサイトの捜狐に、米誌グローバル・ファイナンスがこのほど発表した2019年版の世界で最も安全な国ランキングについて「日米の順位はとても意外だった」とする記事が掲載された。

記事によると、同ランキングは、軍事衝突の可能性、犯罪、市民の人身安全、経済発展、自然災害の起きる可能性の5項目に基づき128カ国を順位付けしたもの。

記事は「先進国の2大エコノミーである米国と日本はどちらも世界のトップ40にも入らなかった」とし、米国は65位、日本は43位だったことを紹介。「このランキングから、米国と日本の治安状況は実際にはあまり良くないことが分かる」と伝えた。

記事は、米国について「暴力犯罪が多発し、市民の人身安全に大きなリスクが存在する。米国の暴力犯罪の多さは先進国の中で悪名高く、ほぼ毎年大規模な銃撃事件が発生している。シカゴの犯罪率の高さはトランプ大統領をも驚かせるほどだ。トランプ大統領は2017年初、同都市の銃犯罪が4割増えたことを痛烈に批判している」とした。

日本については「自然災害が多発し、想像ほど安全ではない」とし、「地震、豪雨、台風、高温のどれも欠けていない。2018年の今年の漢字には『災』が選ばれた。同年は7月に豪雨に見舞われ、その後は猛暑が続き、9月には強い台風が上陸した。こうした自然災害が日本人に深い印象を残したことが、『災』が選ばれた理由と言えるだろう」とした。（翻訳・編集/柳川）