国際在線は16日、英国の経済系シンクタンクがこのほど世界50カ国で実施したアンケート調査結果で、中国で「国の未来を楽観している」と答えた割合が91．4％で最も高かったと報じた。「中国の人々は今後10年は発展が続き、より良い社会が築けるとみている」という。

調査は、中国、インドネシア、ベトナムでは、回答者の7割以上が「国家運営は今後、さらに良くなる」と予測した。中でも中国人の将来に対する楽観は、過去40年の安定的な経済成長に基づくものとみられる。中国人1人当たりの可処分所得は40年間で23倍近くに増え、1人当たりの平均消費支出は18倍になったという。

また、都市化が進んで人々の生活水準が向上したことも挙げられている。40年前は農村人口が全体の8割を占めたが、今では都市化率が60％を超え、人口500万人以上の都市も16カ所に増えたという。記事は、インフラ整備も進み、環境保護意識も高まったことで、中国の人々は「今後も国はさらに良くなる」と感じるようになったとみられると伝えた。（編集・翻訳/大宮）