2016年2月27日、北京青年報によると、2008年の北京五輪のメーン会場で“鳥の巣”の愛称で親しまれる「国家体育場」を運営する国家体育場有限責任公司は26日、2016年の“鳥の巣”の利用率が80％以上になると発表した。

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五輪後のメーン会場の活用は、世界的な問題になっている。同社の担当者・李質群（リー・ジーチュン）氏は「2008年10月の五輪終了から2015年末までで、“鳥の巣”は2600万人の観光客を迎え入れ、年平均2億元（約35億円）の収入を実現している」とした。“鳥の巣”内部の商業スペースの開発も行っており、総収入に占める「旅行サービス」「イベント」「商業開発」の割合は3：4：3となっているという。

2016年には、サッカーの国際試合や陸上競技、コンサートなどのイベントが40件余り予定されており、4〜11月の閑散期には北京の小中学生10万人に高速トラックを体験してもらうイベントも企画しているという。市民からはかねてより「“鳥の巣”はほとんど活用されていないのでは」との疑問が出ていたが、今回、初めて運営会社がこの疑問に答えたかたちとなった。

2020年の五輪開催が決まっている東京もスタジアム問題で揺れている。大会本番だけでなく、その後の活用を見据えた計画が求められる。（翻訳・編集/北田）