2014年4月14日、米軍事ニュースサイト「ディフェンス・ニュース」は、日本が高額の国防費を投じて新型兵器を購入しているが、効果的な選択ではなく破綻だらけだと分析した。

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日本の新防衛大綱では今後5年間に23兆9700億円を国防費に投入。無人機グローバルホークなど新鋭兵器も含めて国防力拡大を推進する。しかしジャパンフォーラムのシニア・リサーチ・フェロー、Grant Newsham氏は合理性にかけていると分析する。

国防の“穴”を埋める安価な装備を購入せず、F-35や無人機、イージス艦など高額の兵器ばかりを購入しているのが問題だという。せいぜい数十機のF-35では第1列島線の防空能力には不足。現行のF-15戦闘機のアップグレードが必要だが、そこには手を付けていない。また戦闘機が上等でも装備する空対空ミサイルが二流だったり、軍事通信システムが劣悪だったりと、あちらこちらに“破綻”が見られると指摘した。（翻訳・編集/KT）