2014年1月21日、環球時報は、広西大学東南アジア研究センターの柯小寨（コー・シャオジャイ）研究員のコラム「中越関係に“脱線”の可能性が高まっている」を掲載した。

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1974年1月19日、中国海軍と南ベトナム艦隊が衝突した西沙海戦が勃発。中国が勝利を収め、南シナ海のパラセル諸島（中国名は西沙諸島）は中国の実効支配下に置かれることとなった。

今年はその西沙海戦から40周年。18日からベトナムの一部地方でパラセル諸島写真展、西沙海戦戦死者追悼会、「パラセル諸島はベトナム領シンポジウム」などの記念式典が開催されている。2月には中越戦争35周年の記念式典も予定されているという。中越関係が今までのレールを外れる“脱線”の危険性が高まっている。

注目すべきはベトナムのナショナリズムの高まりだ。南シナ海で中国との対立が続いているが、ベトナム政府、そして一般市民も「民族の存亡にかかわる重大事」だと認識を一致させている。

1991年の中越国交正常化以来、両国関係はさまざまな問題を抱えつつも、大局的には順調に発展してきたと言えるだろう。しかし今、情勢は変わりつつある。経済改革を進めてきたベトナムはもはや中国に学ぶべきものはそう多く残されていない。米国をはじめとする欧米諸国との関係強化、東南アジア諸国連合(ASEAN)への加入などにより安全保障をめぐる状況も変わった。

ベトナムの政治指導者の一部は来月の中越戦争35周年記念式典を支持する姿勢を示したという。これが事実だとすれば、国交正常化当時の共通認識、「過去はもう終わったこと。未来を切り開こう」という共通認識が失われたことを意味するだろう。（翻訳・編集/KT）