2014年1月14日、中国メディア・法治週末は、安倍晋三首相による靖国神社参拝で日中関係が緊迫していることを受け、「中国に暮らす日本人や中国進出の日本企業の間で12年の反日デモの記憶がよみがえり、懸念が広がっている」として、日本人の声を紹介した。以下はその概要。

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「強い憤りと、失望を覚えた」

30代の日本人男性は、日本へ帰省した際に、靖国参拝のニュースを知った。首相の参拝当日、北京の日本大使館からは注意喚起のメールが届いた。「大使館は邦人を心配してくれるが、残念ながら首相は心配してくれないようだ」とこの男性は話す。

日本政府が尖閣諸島国有化を表明し、中国各都市で大規模な反日デモが起きた2012年当時を振り返り、この男性は「携帯電話で日本語を話すこともできず、タクシーでは『韓国人だ』と答えざるを得なかった」と話した。「現在は当時ほど緊迫してはいない。ただ心の中ではやはり緊張する面がある」とした上で、「一国の首相として他国の感情を顧みず、在留邦人の安全も考慮しない。あまりにも身勝手だ」と怒りを口にした。

「中国人は基本、友好的。でも自分が日本人だとわかると怒りのはけ口に」

北京大学で社会学を専攻する日本人留学生は「安倍首相の参拝には日本国内でも異論がある。中国であれ日本であれ、メディアは一部の過激な情報を報道しがちだ」とした上で、メディアによる情報伝達の「不健全さ」が両国民の誤解を招いていると指摘した。（翻訳・編集/NY）