2013年12月30日、環球網は、安倍首相が26日に突然、靖国神社を参拝したことを受け、多数の国内の専門家にどのように対応すべきかを尋ねた。

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海洋安全協力研究院の戴旭（ダイ・シュー）院長は、「中国は尖閣（中国名：釣り魚島）問題の渦から飛び出し、日本の軍国主義復活を一つの焦点として世界で平和運動を起こすべき。世界各地の学校で東アジア近代史の授業を開設し、東アジア問題の討論会を開催する。討論会では、日本の天皇が署名した降伏状の中の約束を、日本が果たすべきか否かを話し合う」としている。（翻訳・編集/北田）