2010年6月24日、世界4大監査法人の1つであるデロイト トウシュ トーマツが発表した最新の調査結果によると、中国の消費者は商品購入の際、ブランドや価格などの要素よりも商品本来の価値に重きを起き始めるなど、徐々に成熟してきていることが分かった。半数以上の消費者が、「ブランド品の価格は適正でなく、実際の価値と不釣合」と感じているという。京華時報が伝えた。

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調査結果は、中国各都市の消費者約2000人に対するアンケートと、複数の国内小売企業の管理者クラスに対するインタビューをまとめたもの。それによると、中国の消費者の成熟度は日々高まってきており、大都市(1線都市＝北京・上海・広州)および中都市(2線都市＝南京・重慶・成都・西安など)では、商品選択の最大の要素として「商品本来の価値」が挙げられ、小都市(3線都市＝ウルムチ・フフホトなど)でも同様の傾向が見られるようになってきた。

また、消費者の70％が「高級ブランドの新製品を試してみたい」という意向を持っていることも明らかになった。北京、上海などの大都市では、これらを購入する際に考慮する要素として、「ブランドに対する口コミ」「メディアの報道」「コマーシャル」の3点が挙げられている。

逆に、中国の消費者は「低炭素」などの抽象的概念に対して商品価値を見い出していないことが示された。大部分の消費者は「低炭素」という概念を認識しているものの、特にこうした要素が商品選択の決め手にはなっていないという。（翻訳・編集/HA）