2009年9月14日付の新民晩報は、英・医学雑誌「ランセット(The Lancet)」6月27日号に掲載された、飲酒に関する特集記事を紹介した。時あたかも中国では、建国60周年となる国慶節(10月1日)に向けて飲酒運転取締りが強化されている最中。飲酒の影響は飲酒運転によって人を傷つける他、飲酒する本人にも被害が大きい。

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「ランセット」誌は飲酒の影響に関する一連のコラムを掲載、アルコールの危険性について強調した。2003年の世界保健機関（WHO）などによる資料を分析したコラムでは、全世界の死者の死亡原因の3．8％は飲酒に関わるものとしている。25人の死者のうち1人が、飲酒運転にともなう事故・アルコール中毒・高血圧や肝硬変などの疾病が原因で亡くなっている。飲酒による被害は特に低所得層に多く、各国は対応を急ぐべきだと主張する。

また、アルコールによる被害減少のための政策について分析するコラムでは「教育や医療機関、地域活動、法規定あるいは価格調整などによる規制は有効だ」と主張。特に有効なのはアルコール販売に関する価格規制や数量制限。同時にメディアを通して飲酒の被害を訴えることが必要だと述べる。

同誌は、「各国で飲酒に対する政策は異なるが、政府及びNGOが手を取り合って対策を講じるべき」と主張する。飲酒量を減少させることが最も効果的な施策とするが、中国は「乾杯文化」の国。近年の経済発展に伴ってその飲酒量は増加の一途をたどっているうえ、商談の席にお酒が欠かせないお国柄。酒の量で友情の厚さを測ることができるなどと考える人もいるほどだ。しかし、今回の飲酒運転規制運動をはじめ、アルコールへの規制は急務となりそう。（翻訳・編集/小坂）