2009年9月2日、環球時報によると、ロイター通信は「ハリウッドはインドと中国の資金を当てにしている」と題する記事を掲載し、米国経済の衰退に伴って資金調達が難しくなっているハリウッドの映画産業が世界中から投資を募る中、特にインドと中国からの投資を当てにしていると紹介した。

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記事は、「世界各国からのハリウッド投資は今に始まったことではない」と紹介する。89年にはソニーがコロンビア映画を買収。同社はメトロ・ゴールドウィン・メイヤー（MGM）の株式も所有するなど、本業と関連する映画産業に大きな投資をしてきた。また、08年9月には、アラブ首長国連邦（UAE）の政府系メディア統括会社アブダビ・メディア・カンパニー（ADMC）が米映画産業などに10億ドル以上を投資すると発表。「巨額のオイルマネーがハリウッドを席巻する」と大きな話題を呼んだ。

映画産業の資金調達に関係するフィナンシャル・サービス企業、スクリーン・キャピタル・インターナショナル(SCI)の責任者は、「外資がなければハリウッドの映画産業は凋落する。アジア各国が積極的な投資を行うか、それとも映画業界が閑散期に入るか？世界的な不況から最も早く立ち直る可能性のあるアジア各国の状況次第だ」と、インドと中国からの投資に期待を寄せる。

また、映画関係者は「過去数十年間で今がハリウッドへの最大の投資チャンス」と語り、「資金の豊富なインドや中国からの投資によって、ハリウッド色にインド市場や中国市場のニーズを組み合わせた非常に面白い作品ができる可能性がある」とコメントしている。（翻訳・編集/HA）