2009年6月5日、環球時報によると、英紙デイリー・テレグラフは1日「中国の教育バブルは弾けたか？」と題した記事を掲載し、ここ数年平均30％の割合で増加してきた中国の大学受験生が減少を始め、教育バブルが弾けつつある状況を紹介した。

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今年は6月6日から開始される中国の大学受験（中国での呼称は「高考」）。経済の発展や政府の後押しなどもあり、受験者数は02年の530万人から08年には1050万人へと毎年平均約30％の割合で増加してきた。ところが今年は様子が一変し、08年より約40万人減少する見通しとなっている。

原因は、大学進学適齢人口の減少以外に、大学を卒業しても有利な就職口が見つからないことが大きな要因と見られている。大学に進学すると、4年間の大学生活で1人あたり約2万〜3万元（約28万〜42万円）の学費・生活費がかかり、この不利な「賭け」をしない高校卒業生が増えているという。

一方、大学側も、学生受け入れ増による増収を当てにして校舎を新設したり、講座を増やして教師を増員するなど、受け入れ体制の確保に邁進してきた。しかし結果的には、多くの大学が巨額の負債を抱え込んでしまい、にっちもさっちも行かない状況に追い込まれている。

大学進学適齢人口の減少などさまざまな要因により、受験者数は来年以降も減少するとみられており、学生と大学両者の目論見が崩れ去った今、教育バブルは本当に弾けてしまったかに注目が集まっている。（翻訳・編集/HA）