2017年12月24日、中国メディアの今晩報が、日本がトイレ革命を成功させることのできた理由について分析する記事を掲載した。

記事は、1980年代までの日本の公衆トイレは、管理が行き届いておらず「汚くて、暗くて、臭くて、恐ろしい所」というイメージであったと紹介。しかし、80年代半ばに、人々の生活レベルが向上するにつれて、公共設備に対する要求も高くなり、公衆トイレが「矢面に立たされた」とした。

それで、85年に「トイレ革命」のスローガンのもと、大学教授を会長として行政関係者、建築家、デザイナーなどが中心となり「日本トイレ協会」が発足。公衆トイレをきれいで清潔で人に好まれるところにするという理念が、多くの人から支持されたと記事は伝えた。

日本トイレ協会は、86年に11月10日を「トイレの日」と制定。第1回目のトイレの日には、「トイレ文化」についてのシンポジウムが行われ、600人以上が参加。このとき、公衆トイレの名称を「便所」ではなく「お手洗い」とすることが提案されたと伝えた。

記事は、こうしたトイレ革命が日本社会に2つの大きな変化をもたらしたと分析。それは「公衆トイレ全体の質の向上」と「使用者のモラル向上」で、日本トイレ協会の貢献が大きいと記事は論じた。

そのうえで、モラルをコインの1面とすれば、衛生習慣は反対側の面になると記事は紹介。日本の教育は子供に清掃作業をさせることを伝統としており、幼いころから清掃することを学ぶことで、衛生習慣を身に着け、清潔さに対する高い意識を養うことができるのだとした。（翻訳・編集/山中）